この記事ではしばらく連絡を取らなかったことにより音信不通となった人の人探しについて説明します。蒸発、夜逃げ、逃亡、事件事故での失踪等は、同じ人探しでも別カテゴリーです。
当社はバイリンガル探偵なので、日本国外の人から日本にいる人を探す案件を多く手がけています。日本人は意識していないと思いますが、日本の個人情報程保護法は非常に厳格で、欧米諸国に比べて、日本での人探しの難易度は他国より格段に高いのが現実です。本名でブログ記事や ソーシャルメディアを配信している人以外では、簡単に人探しはできません。
音信不通の人を探す5つの方法
以下に音信不通者を探す方法を紹介しますので、参考にしてみてください。
SNSやインターネット
Facebookやネットの氏名検索等で、情報が得られる人物もあります。それで連絡先がわかれば、ラッキーです。その他、Facebook、Instagram、Ｘ、LINE などのSNSで相手の名前や写真を公開し、情報を求めることができます。また、行方不明者情報を扱う掲示板ウェブサイトを利用するのも一つです。音信不通者を探す際にこれらの呼びかけは、あまり有効ではありません。仮に、対象者本人が自分が探されていることに気が付くと、かえって、悪印象を与え、余計に連絡が取れなくなる可能性もあります。
ネットの電話帳
調査対象者の氏名や古い電話番号から、変更後の連絡先情報が見つかる可能性があります。最近の全世帯数に対する個人の電話帳登録率は3パーセント未満です。郊外や田舎の居住者で、高齢者世帯であれば、電話帳で確認できる可能性が高まります。40代以下の人物の場合、個人電話調査に登録されている可能性はゼロパーセントに近いです。
地域の近隣者や自治体
音信不通になった人が、郊外や田舎で長期間居住していた場合、当時住んでいた地域の近隣者たちに直接声をかけて、情報を聞き出すことが効果的です。また、住居表示の実施によって、古い住所から新住居表示に変更されて、現在の住所が不明な場合は、自治体の地域課に問い合わせると、現在の住居表示を教えてもらえます。また、地域の図書館等で、古い住宅地図を確認することで、おおよその地域から対象者の住所を絞り込める可能性もあります。都心部の居住者の出入りの激しい賃貸物件等では、対象者についての情報は入りにくいので、そういう場合は期待できません。
マスコミやメディアの力を借りる
生き別れの親族の再会等で美談になる案件なら、特定のテレビ番組やラジオ番組、新聞などのメディアに協力を求めることで、より多くの人々に情報提供を求めることができる場合があります。
人探し専門の探偵社
音信不通になった人を探す専門のサービスを提供しているところもあるので、相談してみる価値があります。日本の国情からして、政府が管理している個人情報にアクセスすることはほぼ不可能ですが、探偵者なら、公知情報を利用した人探しのスキルや特殊な独自データベースを利用して、一般人より高い成功率の所在調査を提供しています。
探偵に音信不通の人探しを依頼するのにかかる費用は？
日本の探偵社に音信不通の人を探す依頼をする際の費用は、探偵社の規模や評判、依頼内容の複雑さ、必要な期間や手段によって異なります。
音信不通者の調査は、失踪や逃亡している人を探す前提ではなく、尾行や張り込みを実施する調査ではないので、おおよその目安として、3万円から30万円程度となると思います。案件によってはもっと高額になる場合もありえます。高額な調査になる場合、調査を実施して成果が上がる見込みが高い状況かどうか事前に慎重な打合せをする必要があると思います。また、高い成功率が見込めない場合は、基本報酬（着手金）と（成功）報酬の組み合わせの見積もりとなる場合があります。
音信不通になってしまう原因とは？
音信普通になる原因としては以下のようなものがあげられます。
- 喧嘩や意見の不一致等の感情的なトラブル
- 仕事や私生活の問題で多忙
- 転職、転居、結婚等の環境の変化で友人知人と疎遠になる
- 病気や精神的な問題
- 自己逃避
- 電話やPCの故障や紛失でアクセス手段を喪失
他に音信不通の原因として、俗に「ゴースティング（急に消える）」とも言われる、友人や知人と突然、連絡を断絶する現象があります。友人や知人との関係に疲れたり、有害であると感じたりする場合に、連絡を避けることがあります。また、コミュニケーションのスタイルの違いや関心の相違、突然の緊急事態や健康上の問題、社会的圧力も「ゴースティング」の要因として挙げられます。音信不通の原因は、個人によって異なり、状況に依存しますが、関係を修復するためには、相手の立場や状況を理解し、適切な方法でアプローチすることが重要です。
音信不通の人を探す際の注意点
調査対象者が探されたくない場合もあるので、諦めるのもひとつです。初恋の人探し等の場合、相手には配偶者がいて、連絡を取ってほしくない場合もあります。
それと、いうまでもありませんが、ストーカーやDV行為やいやがらせの為の人探しは、違法行為となるので、やめた方がいいでしょう。対象者との間でトラブルがあるなら、訴訟を提起する前提で、連絡先を探すことにするのが賢明です。
まとめ
日本では、人探しは他の国より難しいです。日本の個人情報保護法が厳格であるため、簡単に情報を得ることが難しいです。
音信不通者を探す方法としては、SNSやインターネット、ネットの電話帳、地域の近隣者や自治体へ聞いてみる、マスコミやメディアを利用する、人探し専門の探偵社に依頼する等の方法があります。探偵に音信不通社の人探しを依頼する際の費用相場は、3万円から30万円程度です。音信不通の原因としては、感情的なトラブル、多忙、生活の変化、精神的な問題、自己逃避など多岐にわたります。調査対象者が探されたくない場合もあるため、適切な判断が必要です。ストーカーやDV行為のための人探しは違法となります。
