探偵はどうやって人探しをしている？成功率はどのくらい？

探偵に人探しを依頼した場合の成功率は？

人探しの依頼において、成功の確率は様々な要因によって大きく異なります。こうした調査の成果は、依頼内容の具体性や法的制約、そして目標とする情報の利用可能性に左右されます。以下、プロの探偵としての見解をご説明いたします。

ケースバイケースの難易度

人探しの課題は、依頼されるジャンルや具体的な条件により大きく変わります。法的に許可されていない案件や、情報が少なすぎて成功の見込みが非常に低い場合があります。そのため、すべての依頼が成功するわけではなく、選択する調査方法にも制限が生じることがあります。

成功率の現実

残念ながら、全ての案件が成功保証付きであるわけではありません。事前情報が充分で対象者が意図的に隠れていない場合は比較的高い成功率が期待できますが、情報が不足しているか、対象者が隠れているケースでは、成功する可能性は低くなります。

法的制約と予算の問題

法的に調査が困難または不可能なケースや、依頼者の予算の制約によって受注を辞退することもあります。探偵業務は法律に厳密に従い、倫理的な枠組みの中で遂行される必要があります。

見積もりと事前説明の重要性

依頼者は、調査を開始する前に、具体的な案件の内容を探偵に詳細に説明し、適切な見積もりを取得することが重要です。これにより、双方にとって明確で透明性のある業務が可能となり、無理な依頼や誤解を避けることができます。

以上の点を踏まえ、依頼者としてはプロの探偵業者を選ぶ際に、これらの要素を十分に考慮し、信頼できる業者と共に適切な調査計画を立てることが求められます。

探偵による人探しの成功率を高める5つの要素とは？

調査を依頼する際は、依頼者と探偵の間での密接な協力が人探し成功の鍵を握ります。次の5つの要素を押さえることで、調査の効率と成功率を高めることができます。

1. 相互協力の重要性

探偵への依頼では、依頼者が単に情報を提供し手放すだけではなく、プロセス全体を通じて探偵と協力する必要があります。プロの探偵も確かに専門技術を持っていますが、彼らが効果的に働くためには、依頼者からの詳細な情報提供が必須です。

2. 情報提供の精度

依頼者は、調査目的、自身と対象者との関係性、対象者に関する既知の情報など、調査に必要なすべてを事細かく探偵に伝えることが重要です。これにより、探偵は最適な調査手法を選択し、計画を緻密に立てることができます。

3. 指示書の準備

調査の依頼を行う際には、一目で状況が理解できるような指示書の準備が推奨されます。指示書には、対象者のプロフィールや調査背景、具体的な調査要望を明確に記載することが望まれます。これにより、探偵は効率的に動き、調査に必要な情報を適切に収集できるようになります。

4. 探偵とのコミュニケーション

依頼者は、探偵がどのような調査手法を用いるかを事前に理解し、それに合わせた情報を提供することが求められます。また、探偵業者が提案する手法の有効性を理解し、それに基づいて適切な指示を出すことが成功への道を開きます。

５. 管理と指導の重要性

依頼者が探偵を雇用する際には、従業員を管理する経営者と同じように、賢く指導し、効果的に利用する能力が求められます。適切な指示と情報の提供が行われない場合、調査の失敗確率は高まります。

依頼者としては、これらのポイントを踏まえ、探偵との関係を効果的に管理し、互いに協力しながら目標達成に努めることが重要です。プロの探偵業者と連携することで、調査の成功率を最大限に高めることができます。

探偵に人探しを依頼した際の費用相場は？

探偵による人探しの料金は、調査の内容や難易度、求められる情報の量によって大きく変わるため、具体的な要求に応じた料金体系が設定されています。料金構成は以下の通りです。

料金体系の概要 

基本料金（着手金）

基本料金（着手金）は、調査を開始するための基本的な費用で、料金は5万円から50万円程度の範囲です。基本料金は調査の種類や事務所によって異なり、これを支払うことで調査が開始されます。

時間料金

時間料金は、調査に投じる時間に応じた料金で、通常12,000円から20,000円程度です。これは調査員の技術水準や必要とされる人員数、調査の難易度によって変動します。

成功報酬

成功報酬とは対象者が見つかった場合にのみ支払う料金で、一般的には10万円から100万円程度です。成功報酬の設定は、調査の目的が達成された際にのみ請求されるため、依頼者にとってはリスクが低い選択肢です。

経費

調査過程で発生する実費、例えば交通費や宿泊費、データ検索料などが経費に含まれます。経費は通常、調査に必要な外部費用として別途請求されます。

調査の難易度による料金のばらつき

簡単なケース（3万～30万円）

最近連絡が取れなくなった知人を探すなど、比較的簡単な調査は、3万円から30万円の範囲で可能です。

複雑なケース（150万円～）

意図的に姿を隠している人や、情報が少ない場合など、より困難な調査は、150万円以上になることもあります。

契約前の確認事項

依頼者は、調査を開始する前に、これらの料金体系を探偵事務所としっかりと確認し、見積もりを取得することが重要です。また、調査の目的や期待される成果についても、事前に詳細な打ち合わせを行い、誤解のないようにするべきです。これにより、予期せぬ料金請求を避け、調査の透明性を保つことができます。

自分で人探しを行うことは可能？

人探しのタイプや難易度によって異なりますが、自分でもソーシャルメディアなどを活用して、人探しをすることは可能です。

未成年者が家出したり、認知症で高齢者が行方不明になった場合、親族による捜索は一般的であり、警察も行方不明届を受理し捜索を行います。一方で、自ら意志で姿を消した成人に関しては、その人々には自由に移動する権利があります。これは同時に、プライバシーを保持し、無断で探されない権利も含まれます。このため、探す側は対象者のプライバシーとその意志に配慮する必要があります。

ソーシャルメディアを活用した人探しに関しては、捜索相手が自ら情報を投稿する場合もあります。この情報を活用することで手がかりを得ることが可能ですが、ソーシャルメディアで対象者の情報を公開求める形式の公開捜索は、情報が得られる保証はなく、一つの手段として捉えるべきです。また、情報提供を強く期待しすぎることは避けたほうがよいでしょう。自分で捜索をするのが難しいと感じた場合は、探偵業者に依頼することも選択肢として考えておきましょう。

探偵に依頼する

人探しは、やはりプロである探偵に依頼するのが安心です。一方で、探偵に依頼しても、成果が出ないケースも存在します。過度な期待を持たずに、探偵に依頼して成果が見込める依頼を検討することが重要です。

日本の一般的な探偵は、浮気調査を主要な収益源としており、尾行・張り込みのプロです。尾行・張り込みに関しては、犯罪捜査の行動確認の主要な手段を防犯カメラ分析や携帯電話の位置情報など、SIGINT的手法（信号情報収集）に依存している警察の刑事に比較すれば、探偵業者の尾行・張り込みのスキルは、場数を踏んでいる分、格段に上です。

ただし、人探しにおいて 尾行・張り込みのスキルが効果的な場面はさほど多くはありません。対象者の接触 人物や頻繁に立ち寄る場所の情報があって、その人物や場所から尾行や張り込みをすれば対象者を見つけられる案件以外では、尾行・張り込みのスキルが活かされる場面はそうありません。

また、日本の探偵業界の中でも、多数派ではありませんが、人探しを専門に扱うところがあります。人探しの調査の中では、データ収集と聞き込みのスキルが重要なファクターとなります。

ドローン や警察犬を使った人探しが得意であると宣伝している業者もありますが、そうした特殊な調査手法が人探しで効果的な場面は限定的です。徒歩で移動して行方不明になったり、山や河川で遭難した人物を探す場合には、ドローンや警察犬が役立ちます。それ以外の状況ではあまり利用する場面がないでしょう。

【調査例】 探偵による音信不通になった相手の人探し

自然消滅的に音信不通になった人を探す場合、データ収集と聞き込みのスキルが成功率の鍵を握ります。データ収集に関しては、公開情報の分析が基本となりますが、それ以外に、グレーゾーンの非公開の特殊データの取得の調査ルートを利用しないと解決しない案件もあります。非公開のデータ収集に関しては 詳細を明かすことができないのですが、ひとつ言えることは、悪意のある依頼者の案件を受けて、特殊データなどを利用することは避けなければなりません。

ストーカーや DV、脅迫などの目的で所在調査をする依頼者の案件は、どんなことがあってもシャットアウトしなければなりません。また、ただ再会を目的としている相談者であっても、相手側が相談者との再会を希望しているとは限りません。そうなると対象者の所在がわかっても、対象者側の許可なく、相談者に結果を報告することはできません。そういう意味で、探偵業者側が依頼者の信用度や調査目的の正当性を慎重に審査する必要が生じています。

対象者の許可を得ずに依頼者側に調査結果を報告できる場合としては、債権回収や損害賠償請求や 慰謝料請求など法的な正当な理由があり、先に対象者に連絡すれば 証拠隠滅や逃亡の恐れがある案件に限ります。その他に 完全な公開情報から所在が判明した案件に関しては、対象者の許可を得なくても依頼者に結果を報告できます。

家出や蒸発の案件であれば、依頼者が対象者の直接の親族であったり、雇用関係にあったり 関係が近いことが前提となります。例えば友人がいなくなったので探しているというような案件ではその依頼を受注して良いものかどうか 悩ましいところです。

人探しは必ず成功するわけではない

探偵に調査の相談をする際には、無条件にどんな案件でも引き受けてもらえるという感覚ではなく、まずご自身と対象者の関係、調査の理由、調査結果の利用目的 などを詳細に説明しなければなりません。

唐突に「人探しの調査を依頼したらいくらになりますか？」と質問し、依頼の背景について何も詳細を語らなかった場合、探偵業者側はその案件を受任していいものかどうかもわからず、戸惑ってしまいます。探偵に相談する際は、このような事情を念頭に置いておくことをおすすめします。

まとめ

人探しは、探偵に依頼しても成果が得られないケースが存在するため、探偵への依頼を検討する際には過度な期待を持たず、客観的に評価し、成果が得やすい案件かどうかを判断することが重要です。自身での人探しが難しいと感じる場合でも、解決策として安易に探偵への依頼を考えるのは避けたほうがよいでしょう。

自然に音信不通になった人物を探す際には、公開情報の分析をはじめとするデータ収集と聞き込みが成功の鍵を握ります。ただし、一部の案件ではグレーゾーンにある非公開情報の取得が必要な場合もありますが、探偵業者は倫理観を持って適切な手法を選択する必要があります。ストーカーやDV脅迫など不正な目的での調査は断固として拒否することが必要です。また、対象者のプライバシーを尊重し、法的な正当性がある場合のみ、調査結果を依頼者に報告できます。

このような背景から、探偵に調査を依頼する際には、単に費用を問うだけではなく、依頼者と対象者の関係、調査の理由、結果の利用目的などを詳細に説明することが求められます。探偵業者にとっても、案件の背景を理解することは受任判断の重要な要素となっています。